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近年、トナーやドラムなどのプリンター消耗品では、メーカーによる価格改定が相次いでいます。
2026年も複数の主要メーカーから価格改定が発表されており、普段使用しているトナーが対象となっているケースもあります。

この記事では、各メーカーの公式発表をもとに、トナーを中心とした消耗品の価格改定時期や対象商品、値上げ幅などをまとめます。

目次

2026年はトナー・プリンター消耗品の価格改定が相次いでいる

2026年のトナー・プリンター消耗品の価格改定をイメージした画像

2025年後半から2026年にかけて、プリンターメーカー各社でトナーやドラムなどの消耗品に関する価格改定が相次いでいます。
キヤノン、NEC、ブラザー、OKI、RISOなど複数のメーカーが価格改定を実施、または実施予定としており、レーザープリンター用トナーをはじめ、ドラムやインクなど幅広い消耗品が対象となっています。
価格改定の時期や対象商品、値上げ幅はメーカーによって異なるため、現在使用しているトナーが対象になっているか確認することが重要です。

次の項目では、各メーカーが公表している情報をもとに、主な価格改定の内容を一覧で確認していきます。

主要メーカーのトナー・消耗品価格改定一覧

主要メーカーが発表しているトナー・プリンター消耗品の価格改定をまとめると、以下のようになります。

メーカー主な対象商品価格改定時期
キヤノントナーカートリッジなど2026年9月1日
NECトナー・ドラムなど2026年9月30日
ブラザートナー・ドラムなど2026年10月1日
OKIトナー・ドラムなどの消耗品・メンテナンス品2026年10月1日
リコートナーなどの消耗品2025年11月5日
RISOオルフィス・リソグラフ用消耗品2026年5月1日

メーカーによって対象となる商品や価格改定の時期は異なりますが、2025年後半から2026年にかけて、複数のメーカーでプリンター消耗品の価格が見直されています。

ここからは、メーカーごとに価格改定の対象となった主なトナーや消耗品を確認していきます。

キヤノンのトナー・消耗品価格改定

キヤノンマーケティングジャパンでは、レーザービームプリンターの本体やオプション、トナーカートリッジなどの消耗品を対象とした価格改定を実施しています。

今回の価格改定では、モノクロ・カラーのトナーカートリッジをはじめ、プリンター関連の幅広い商品が対象となっています。

価格改定は2026年9月1日から

レーザービームプリンター関連商品の価格改定は、2026年9月1日から実施されています。
対象となるのは、レーザービームプリンターの本体・オプション・消耗品を合わせた263商品です。
消耗品ではトナーカートリッジのほか、ドラムカートリッジや回収トナーボックスなども対象に含まれています。

主なトナーカートリッジの改定前・改定後価格

キヤノンが公表している価格改定資料をもとに、主なトナーカートリッジの価格を比較すると以下のようになります。

型番改定前改定後値上げ額値上げ率
CRG-53341,500円45,700円+4,200円約10.1%
CRG-533H51,400円56,600円+5,200円約10.1%
CRG-03941,500円45,700円+4,200円約10.1%
CRG-039H54,500円60,000円+5,500円約10.1%
CRG-05636,300円40,000円+3,700円約10.2%
CRG-05715,200円16,700円+1,500円約9.9%
CRG-057H43,100円47,500円+4,400円約10.2%
CRG-041H73,200円80,600円+7,400円約10.1%

※改定前価格は、2023年にキヤノンが公表した価格改定後の希望小売価格、改定後価格は2026年9月1日からの新希望小売価格をもとに比較しています。(ともに税別価格)

上記のトナーカートリッジでは、いずれも改定前と比べて約10%価格が上昇しています。
なお、商品によって価格や改定幅は異なるため、すべての対象商品が一律に同じ割合で値上げされているわけではありません。

キヤノンが発表している価格改定の理由

キヤノンマーケティングジャパンは、原材料費やエネルギー価格、物流費などの高騰が続くなか、これまで企業努力によって商品価格の維持に努めてきたとしています。

しかし、企業努力だけでは価格を維持することが困難な状況となったことから、今後も商品の品質やサービスを維持して提供していくため、価格改定を実施すると説明しています。

参考:キヤノン「商品価格の改定について」

NECのトナー・消耗品価格改定

NECでは、ページプリンタ「MultiWriter(マルチライタ)」シリーズの消耗品について、希望小売価格の改定を発表しています。

対象には、モノクロ・カラープリンター用のトナーカートリッジをはじめ、ドラムカートリッジやトナー回収ボトルなどが含まれています。
なお、連帳機用や特定顧客向け、2026年度中に販売終了する消耗品などは対象外です。

価格改定は2026年9月30日から

NECの価格改定は、2026年9月30日に実施予定とされています。
価格改定後も各製品の型番に変更はなく、これまでと同じ型番のまま希望小売価格が変更されます。

主なトナー・ドラムの改定前・改定後価格

NECが公表している価格改定一覧から、主なトナーカートリッジとドラムカートリッジを抜粋すると以下のようになります。

型番改定前改定後値上げ額値上げ率
PR-L5900C-1121,000円23,200円+2,200円約10.5%
PR-L5900C-1640,200円44,200円+4,000円約10.0%
PR-L5900C-1928,600円31,400円+2,800円約9.8%
PR-L5900C-3148,800円53,600円+4,800円約9.8%
PR-L5350-1227,400円30,200円+2,800円約10.2%
PR-L5500-1244,000円48,400円+4,400円約10.0%
PR-L7200-1251,200円56,200円+5,000円約9.8%
PR-L9300C-1937,200円41,000円+3,800円約10.2%

※NECが公表している2026年9月30日実施予定の希望小売価格をもとに比較しています。(ともに税別価格)

今回抜粋したトナー・ドラムでは、改定前と比べておおむね10%前後の値上げとなっています。
たとえば「PR-L7200-12」は51,200円から56,200円となり、5,000円の値上げです。
カラー用の大容量トナーなどでも、数千円単位で価格が上昇する製品があります。

NECが発表している価格改定の理由

NECは、MultiWriterシリーズについて、人件費・材料費・輸送費などの高騰が継続していることを価格改定の背景として挙げています。

こうしたコスト上昇に対して企業努力を続けてきたものの、それだけでは価格を維持することが困難になったため、消耗品の希望小売価格を改定すると説明しています。

参考:NEC「ページプリンタ『マルチライタ』シリーズ 消耗品 希望小売価格改定の件」

ブラザーのトナー・ドラム価格改定

ブラザーでは、レーザープリンター用のトナーカートリッジやドラムユニットを対象とした価格改定を発表しています。

2025年4月にもトナー・ドラムの価格改定を実施しており、2026年も引き続き幅広い消耗品が対象となっています。

価格改定は2026年10月1日から

ブラザーの今回の価格改定は、2026年10月1日から実施予定です。
レーザープリンター用のトナー・ドラムは74品目が対象となっており、出荷価格と希望小売価格が約5~10%改定されます。
対象には「TN-29J」「TN-62JXL」「TN70J」などのトナーカートリッジのほか、「DR-24J」「DR70J」「DR-491CL」などのドラムユニットも含まれています。

ブラザーでは2025年にもトナー・ドラムを価格改定

ブラザーでは、2025年4月10日にもレーザープリンター用トナー・ドラム57品目を対象に、約5~15%の価格改定を実施しています。

2025年の公式資料から、主な製品の改定前・改定後価格を抜粋すると以下のようになります。

型番改定前改定後値上げ額値上げ率
TN-27J8,600円9,500円+900円約10.5%
DR-22J11,900円13,100円+1,200円約10.1%
TN-28J8,200円9,000円+800円約9.8%
DR-23J9,400円10,300円+900円約9.6%
TN-61J8,400円9,200円+800円約9.5%
TN-62J16,800円18,500円+1,700円約10.1%
DR-60J15,800円17,400円+1,600円約10.1%
TN-296C11,000円12,100円+1,100円約10.0%

※2025年4月10日に実施されたブラザーの価格改定資料をもとに比較しています。(ともに税別価格)

2025年の価格改定では、上記の製品はいずれも約10%の値上げとなっています。
さらに2026年10月1日からは、前年より多い74品目のトナー・ドラムが価格改定の対象となります。

なお、2026年の対象型番一覧には個別の改定前・改定後価格は記載されていないため、製品ごとの値上げ額ではなく、ブラザーが公表している「約5~10%」が今回の改定率となります。

ブラザーが発表している価格改定の理由

ブラザーでは、経費削減や業務改善などによる事業の効率化を進め、価格の維持に努めてきたとしています。

しかし、企業努力だけでは価格を維持することが困難な状況となったため、今後も製品を安定して供給することを目的として、今回の価格改定を実施すると説明しています。

参考: ブラザー「一部消耗品の出荷価格および希望小売価格改定について(2026年)」
ブラザー「価格改定対象商品一覧(2025年)」

OKIのトナー・消耗品価格改定

OKIでは、プリンター・複合機本体とともに、トナーカートリッジやイメージドラムなどの消耗品・メンテナンス品を対象とした価格改定を発表しています。

消耗品・メンテナンス品だけでも249品目が対象となっており、カラー・モノクロプリンター向けの幅広い製品が含まれています。

価格改定は2026年10月1日から

OKIの価格改定は、2026年10月1日から実施予定です。
対象となるのはプリンター本体13品目、消耗品・メンテナンス品249品目、用紙43品目で、トナーカートリッジだけでなく、イメージドラムや廃トナーボックスなども価格改定の対象に含まれています。

主なトナー・消耗品の改定前・改定後価格

OKIが公表している価格情報から、主なトナーカートリッジとイメージドラムを比較すると以下のようになります。

型番改定前改定後値上げ額値上げ率
TNR-C3KK115,750円16,540円+790円約5.0%
TNR-C3KY116,800円17,640円+840円約5.0%
TNR-C3KM116,800円17,640円+840円約5.0%
TNR-C3KC116,800円17,640円+840円約5.0%
ID-C3KK16,800円18,480円+1,680円約10.0%
TC-C4EK118,480円19,410円+930円約5.0%
TC-C4EY117,120円17,980円+860円約5.0%
DR-C4EK19,220円21,150円+1,930円約10.0%

※改定前価格はOKI公式サイトに掲載されている価格、改定後価格は2026年10月1日からの新価格をもとに比較しています。(ともに税別価格)

今回抜粋した製品を見ると、トナーカートリッジは約5%、イメージドラムは約10%の値上げとなっています。
ただし、対象となる249品目すべてが同じ値上げ率ではなく、商品によって改定幅は異なります。

OKIが発表している価格改定の理由

OKIは、原材料費・物流費・エネルギー費の高騰を価格改定の背景として挙げています。

これまで効率化やコスト低減などの企業努力によって価格維持に努めてきたものの、こうした対応だけでは価格を維持することが困難な状況となったため、一部商品の価格を改定すると説明しています。

参考:OKI「プリンター/複合機 価格改定に関するご案内」

リコーのトナー・消耗品価格改定

リコーでは、レーザープリンターや印刷機で使用するトナーなど、一部消耗品の価格改定を実施しています。

対象には、カラーレーザープリンター用のトナーカートリッジをはじめ、廃トナーボトルや感光体ドラムユニットなどが含まれています。

価格改定は2025年11月5日から

リコーのレーザープリンター・印刷機用消耗品の価格改定は、2025年11月5日から実施されています。
今回の記事で取り上げている他メーカーより早い時期の価格改定となりますが、2025年後半から2026年にかけて続いているプリンター消耗品の価格改定の一例として確認できます。

主なトナー・消耗品の改定前・改定後価格

リコーが公表している価格改定リストから、主なトナーカートリッジを抜粋して比較すると以下のようになります。

型番改定前改定後値上げ額値上げ率
IPSiO SP C820H
ブラック
43,100円47,500円+4,400円約10.2%
IPSiO SP C820H
イエロー
40,900円45,000円+4,100円約10.0%
IPSiO SP C820
ブラック
26,500円29,200円+2,700円約10.2%
IPSiO SP C820
イエロー
26,000円28,600円+2,600円約10.0%
IPSiO SP C810H
ブラック
39,000円45,000円+6,000円約15.4%
IPSiO SP C810H
イエロー
37,000円42,600円+5,600円約15.1%
IPSiO SP トナーカートリッジ 610033,100円36,500円+3,400円約10.3%
IPSiO SP トナーカートリッジ 6100H66,200円73,000円+6,800円約10.3%

※リコーが公表している2025年11月5日の価格改定リストをもとに比較しています。(ともに税別価格)

今回抜粋したトナーカートリッジでは、約10%の値上げとなっている製品が多い一方、IPSiO SP C810Hシリーズでは約15%値上げされている製品もあります
そのため、リコーの価格改定はすべての商品が一律の値上げ率ではなく、製品によって改定幅が異なることが分かります。

リコーが発表している価格改定の理由

リコーは、エネルギー価格や原材料費、物流費などの高騰が続いていることを価格改定の背景として挙げています。

調達から開発・生産までの体質強化や業務効率化によって価格維持に取り組んできたものの、企業努力だけでは対応が困難な状況となったことから、今回の価格改定を実施したと説明しています。

参考:リコー「商品の価格改定について」

RISOのプリンター消耗品価格改定

理想科学工業(RISO)では、高速インクジェットプリンター「オルフィス」とデジタル印刷機「リソグラフ」で使用する消耗品の価格改定を実施しています。

今回の対象はトナーカートリッジではなく、オルフィス用のインクやリソグラフ用のインク・マスターなどです。

価格改定は2026年5月1日から

RISOのプリンター消耗品の価格改定は、2026年5月1日から実施されています。
対象となるのは、オルフィス・リソグラフで使用するインクやマスターなどの消耗品です。
また、RISOでは消耗品とは別に、2026年6月1日からオルフィス・リソグラフ用紙についても価格改定を実施しています。

主なオルフィス・リソグラフ消耗品の改定前・改定後価格

RISOが公表している価格改定資料をもとに、主なオルフィス用インクの価格を比較すると以下のようになります。

商品改定前改定後値上げ額値上げ率
GLインクF ブラック35,200円40,400円+5,200円約14.8%
GLインクF シアン38,400円44,100円+5,700円約14.8%
GDインクF ブラック36,900円42,400円+5,500円約14.9%
GDインクF シアン40,200円46,200円+6,000円約14.9%
FTインクF ブラック35,200円41,100円+5,900円約16.8%
FTインクF シアン38,400円44,900円+6,500円約16.9%
FWインクF ブラック36,900円44,000円+7,100円約19.2%
FWインクF シアン40,200円48,000円+7,800円約19.4%
RISOインクFⅡタイプ ブラック3,200円3,700円+500円約15.6%

※改定前価格は、2023年4月1日の価格改定時にRISOが公表した改定後の理想価格、改定後価格は2026年5月1日からの新理想価格をもとに比較しています。(ともに税別価格)

今回抜粋した消耗品では、改定前と比べて約15~19%価格が上昇しています。
なかでも「FWインクF ブラック」は36,900円から44,000円、「FWインクF シアン」は40,200円から48,000円となっており、それぞれ約19%の値上げです。

RISOが発表している価格改定の理由

RISOは、原材料費やエネルギー価格、物流費の高騰が続いていることを価格改定の背景として挙げています。

生産性の向上や業務効率化などによって価格維持に努めてきたものの、企業努力だけでは対応することが困難となったため、今回の価格改定を実施したと説明しています。

参考:RISO「オルフィス・リソグラフ消耗品 価格改定のお知らせ」

トナーはどのくらい値上げされている?

ここまで紹介したメーカーの価格改定を見ると、トナーの値上げ率は一律ではありません。

今回確認した主な製品では5~10%前後の値上げが多く見られますが、メーカーや型番によっては、それを上回る価格改定が行われているケースもあります。

主要トナーの値上げ額・値上げ率を比較

メーカーごとに、これまで紹介したトナーから代表的な製品を抜粋すると以下のようになります。

メーカー・型番改定前改定後値上げ額値上げ率
キヤノン CRG-53341,500円45,700円+4,200円約10.1%
NEC PR-L5900C-1121,000円23,200円+2,200円約10.5%
OKI TNR-C3KK115,750円16,540円+790円約5.0%
リコー IPSiO SP C820H ブラック43,100円47,500円+4,400円約10.2%
リコー IPSiO SP C810H ブラック39,000円45,000円+6,000円約15.4%

※メーカーによって価格改定の実施時期や比較対象となる価格の時点が異なります。詳細は各メーカーの項目をご確認ください。

今回比較した代表的なトナーでは、約5~15%の値上げが確認できます。

ブラザーについても、2026年10月1日からトナー・ドラム74品目について約5~10%の価格改定が予定されていますが、個別商品の新価格が公表されていないため、上記の比較表には含めていません。

また、トナー以外のプリンター消耗品まで対象を広げると、RISOのオルフィス用インクでは約15~19%値上げされている製品もあります。

メーカーや型番によって値上げ幅は異なる

トナーの価格改定は、すべてのメーカーや製品で同じ割合が適用されているわけではありません。

今回確認した製品でも、OKIのトナーカートリッジには約5%の値上げとなっているものがある一方、キヤノンやNECでは約10%、リコーでは一部に約15%値上げされているトナーがあります。

また、同じメーカーでもトナーやドラムなど消耗品の種類によって改定率が異なる場合があります。
そのため、「トナーは一律で○%値上げされた」と考えるのではなく、使用しているメーカーや型番ごとに価格改定の内容を確認することが重要です。

なぜトナーの価格が値上げされている?

トナーの価格が値上げされる理由をイメージした画像

トナーの価格改定が相次いでいる背景には、ひとつの要因だけではなく、製造から販売までにかかるさまざまなコストの上昇があります。

メーカーによって説明の内容は異なりますが、今回確認した公式発表では、原材料費やエネルギー価格、物流費などの上昇が価格改定の背景として挙げられています。

原材料費の上昇

トナーカートリッジをはじめとするプリンター消耗品の製造には、さまざまな原材料や部材が使用されています。

メーカー各社の発表では、原材料費や材料費の高騰が価格改定の理由のひとつとして挙げられています。

原材料などの調達コストが上昇すれば、製品を製造するために必要なコストも増加します。各社ではコスト削減や業務効率化などに取り組んでいるものの、企業努力だけでは価格を維持することが難しくなっていると説明しています。

エネルギー価格の上昇

製品の製造や事業活動には、電力をはじめとするエネルギーが必要です。
キヤノンやRISOなどの価格改定に関する発表では、エネルギー価格の高騰も背景のひとつとして挙げられています。
エネルギー価格の上昇は製造などにかかるコストにも影響するため、原材料費とともに価格を維持するうえでの負担となっています。

物流費などのコスト上昇

トナーなどの消耗品は、製造するだけでなく、商品を流通させるための輸送や物流も必要です。
キヤノン、NEC、OKI、リコー、RISOなどの公式発表では、物流費や輸送費の高騰も価格改定の背景として挙げられています。
このように、原材料だけでなく、製造から商品の供給までにかかる複数のコストが上昇していることが、近年のトナーやプリンター消耗品の価格改定につながっています。

メーカーの値上げでトナーの買取価格も上がる?

メーカーの値上げとトナーの買取価格の関係をイメージした画像

メーカーがトナーの価格を値上げすると、「買取価格も同じように上がるのでは?」と思う方もいるかもしれません。

しかし、メーカーの価格改定によって、未使用トナーの買取価格が必ず上がるとは限りません。
トナーの査定額はメーカーの希望小売価格だけで決まるものではなく、中古市場での販売価格や需要、対応するプリンターの状況など、複数の要素から判断されます。

メーカー価格と買取価格は必ずしも連動しない

メーカーが希望小売価格を10%値上げしたからといって、トナーの買取価格も10%上がるわけではありません。
買取業者は、買い取ったトナーを再販売することを前提として査定するため、実際にどのくらいの価格で販売できるのかが重要になります。

そのため、メーカー価格が上昇していても、市場での販売価格に大きな変化がなければ、買取価格もほとんど変わらない場合があります。
反対に、市場での販売価格や需要が上昇すれば、査定額に影響することもあります。

中古市場での販売価格や需要も査定額に影響する

未使用トナーの査定では、その型番が中古市場でどのくらいの価格で取引されているのか、どの程度の需要があるのかも確認されます。
同じメーカーのトナーでも、需要が高く安定して販売されている型番と、流通量が多く在庫が余っている型番では、買取価格に差が生じることがあります。
そのため、メーカーの価格改定だけを見るのではなく、実際の市場価格や流通状況を含めて査定額を判断する必要があります。

プリンターの需要や販売終了も価格を左右する

トナーの需要は、そのトナーに対応するプリンターがどの程度使用されているかによっても変わります。
プリンター本体の販売が終了していても、企業や事業所などで使用され続けていれば、交換用トナーの需要が残っている場合があります。

一方で、対応プリンターの稼働台数が減少してトナーの需要も低下すれば、メーカーの希望小売価格が高くても査定額が下がることがあります。

このように、トナーの買取価格はメーカーの価格改定だけで決まるものではなく、市場での販売価格や需要、対応プリンターの状況などを総合して決まります。

余った未使用トナーは値上げ後まで保管した方がいい?

余った未使用トナーを保管するか売却するかをイメージした画像

メーカーから価格改定が発表されると、「値上げ後まで待ってから売った方が高く売れるのでは?」と考える方もいるかもしれません。

しかし、使用する予定のない未使用トナーを、値上げだけを理由に長期間保管することが必ずしも有利とは限りません。
前述したように、トナーの買取価格はメーカー価格だけではなく、中古市場での販売価格や需要、対応プリンターの状況などによって変動するためです。

値上げを理由に保管すれば高く売れるとは限らない

メーカーの希望小売価格が値上げされても、中古市場での販売価格や買取価格が同じ割合で上昇するとは限りません。
例えば、メーカー価格が上昇しても市場に在庫が多ければ、実際の販売価格がほとんど変わらないこともあります。

また、時間が経過する間に対応プリンターの需要が低下すれば、トナー自体の需要も下がる可能性があります。
そのため、「メーカーが値上げするまで保管しておけば、その分だけ高く売れる」と考えるのは難しく、売却時の市場状況によって査定額は変わります。

古くなることで査定しにくくなるトナーもある

未使用品であっても、長期間保管することで査定しにくくなる場合があります。
保管期間が長くなるほど、外箱に色あせや汚れ、へこみなどが生じる可能性があるほか、古い型番では対応プリンターの稼働台数が減少し、トナーの需要そのものが低下することもあります。
特に、すでに使用する予定がなく余っているトナーについては、メーカーの値上げだけを理由に売却を先延ばしにするのではなく、需要があるうちに査定を依頼することも選択肢のひとつです。

価格改定されたトナーも買取できる?

価格改定された未使用トナーの買取をイメージした画像

メーカーによって価格改定されたトナーも、未使用品であれば買取対象となります。
査定では、メーカーや型番、商品の状態、中古市場での販売価格や需要などを確認したうえで買取価格を算出します。

そのため、価格改定によってメーカーの希望小売価格が上昇したトナーでも、値上げ率がそのまま査定額に反映されるわけではありません。
オフィスのプリンターや複合機の入れ替えなどで使用しなくなった純正トナーがある場合は、古い型番や複数本まとめての場合でも、まずは現在の買取価格を確認してみてください。

まとめ

トナーの価格改定と買取についてまとめたイメージ画像

2026年は、キヤノン、NEC、ブラザー、OKIなど複数のメーカーで、トナーやドラムを含むプリンター消耗品の価格改定が実施、または予定されています。

今回確認した代表的なトナーでは約5~15%の値上げが見られましたが、改定率はメーカーや型番によって異なります。

また、メーカーの希望小売価格が値上げされても、トナーの買取価格が同じ割合で上昇するとは限りません。実際の査定額には、中古市場での販売価格や需要、対応プリンターの状況なども影響します。

使用する予定のない未使用トナーがある場合は、値上げだけを理由に長期間保管するのではなく、現在どのくらいの価格で買取できるのか確認しておくのもひとつの方法です。

関連コラム

トナーの価格は、メーカーの価格改定だけでなく、市場での需要や対応するプリンターの状況などによっても変化します。
余った未使用トナーの査定や売却について、あわせて知っておきたい情報を以下のコラムで紹介しています。